お葬式での喪主の仕事と流れを解説します。

喪主や遺族がお葬式の後に行うべきこと

お葬式の形式を決めよう

現在では、火葬式、家族葬、一日葬、一般葬、自宅葬、自由葬、社葬・大型葬、ホテル葬・お別れ会の中から決めるのが一般的です。どの形式が一番良いのか、故人の事だけを考えるのではなく、家族、親族、地域の事情など考慮した上で、最終的には故人のため、家族のためにはどの様な形のお葬式が一番良いのかを考えることが重要です。

お葬式の予算はどのくらい？

お葬式には3つの費用がかかるといわれています。

以上を踏まえて大体の予算を決めておきましょう。

お葬式を行う場所

一昔前までは自宅でお葬式をあげることが一般的だったものが、今では自宅でのお葬式は珍しくなり、葬儀場や葬儀会館であげること方が一般的になっています。あらかじめ式場の特徴を知っておき、もしものときにまず、どこに搬送するのかを決めておく必要があるのです。

訃報の連絡先

いざという時にどこに連絡をしたらよいのかわからないというのは困りますよね。生前に緊急時の連絡先リストを作っておくのは気が引けるかもしれませんが大事なことです。本人がエンディングノートに書いておくということもお勧めします。

遺影写真の選び方

お葬式で一番慌てることは何だと思いますか？意外かもしれませんが遺影写真なのです。大概の人は亡くなってから遺族がバタバタと探すことが多いようです。縁起でもないと言わずに事前に写真くらいは決めておいた方が忙しいお葬式の準備の際に少しだけ余裕ができます。

病院で亡くなった場合

医師が死亡を判定し、臨終を迎えたら看護師が遺体の処理をしてくれます。その間に搬送車の手配を行います。従って、ご遺体をどこに搬送するのか決めておく必要があります。

事前に葬儀社が決まっていれば連絡し、遺体搬送の段階からお願いするのが安心です。
葬儀社が決まっていない場合、搬送車の手配は病院でもやってくれますが、病院に入っている業者からは非常に高い葬儀を売り込まれる可能性があります。

突然亡くなった場合は仕方がないですが、病院でお亡くなりの場合、医師の告知等で時間に余裕があれば事前に葬儀社を決めておき、搬送車を手配してもらうのが賢明です。やむを得ず病院手配の搬送車を利用する場合は遺体を搬送してもらうだけにしておき、搬送後冷静に葬儀社を探すようにするのがよいと思います。

自宅で亡くなった場合

自宅で亡くなった場合はかかりつけの医師を呼び、死亡確認を行った上で死亡診断書を書いてもらいます。その後、葬儀社の手配を行います。

しかし、かかりつけの医師がおらず、突然亡くなった場合はまず救急車を呼んで救急隊員が死亡を確認してから警察を呼びます。または救急車で病院へ運び、病院で死亡確認後、警察を呼びます。いずれもこういったケースは検案と言い、警察で遺体の解剖を行い死因を究明します。特に不信な点が無ければ遺体を引き取る時間を連絡してくれますので、葬儀社へ連絡を取り、警察に引き取りを行ってもらいます。

検案書が死亡診断書の代わりですから、警察署で検案書を書いてもらったらその書類を持ち帰ります。検案の場合は遺体引き取りまで時間がありますので、その間に葬儀社を探し、手配を行った方が良いでしょう。

変死(事故災害死、自殺死、他殺死、突然死など)で亡くなった場合

遺体を現場から所轄の警察署へ運び、鑑識など警察官の検視を受けることになります。事件性が薄ければそのまま検案書を書いてもらえます。遺体の第一発見者は警察から事情聴取されることになります。

伝染病で亡くなった場合

法廷伝染病で死亡した場合、病院の霊安室に安置し、火葬許可証を得てすぐに火葬されます。伝染を避けるため遺体を自宅や葬儀場には運べません。

遠方で亡くなった場合

旅行中など遠方で死亡した場合は遺体を搬送するか現地で密葬にします。搬送には費用がかかるので現地で死亡届を提出し、火葬許可証を交付してもらい、火葬を行ってから遺骨を持ち帰ることが多いです。その後改めて葬儀をとりおこなうことが多いようです。死亡届は本籍地にも再提出します。

海外で亡くなった場合

国により手続きが違うので、それぞれの国の大使館に連絡をして対応を確認しましょう。現地で火葬して遺骨を持ち帰るのならば費用はそれほどかかりません。遺体を日本に運ぶ場合は、現地の葬儀社に遺体防腐処理を施してもらい棺を用意します。その際以下の書類が必要になります。

• 現地医師による死亡診断書(死体検案書)
• 日本大使館か日本領事館が出す「埋葬許可証」と「遺体証明書」
• 防腐処理を行った場合は現地の葬儀社による「防腐処理証明書」
• 現地で火葬を行った場合には「死亡診断書」と「火葬証明書」

これらの書類を航空会社か旅行代理店に提出して、航空荷物運送状を発行してもらい、帰国後3ヶ月以内に死亡届を提出します。

臓器提供をする場合

故人が臓器提供希望者の場合、臓器提供意思表示カードを持っています。脳死での臓器提供は本人の意思だけでなく、家族の同意を必要ですが、なるべく本人の意思を尊重しましょう。また、検体も本人の意思プラス家族の同意が必要です。検体は死後48時間以内を目安に大学などに運ばれます。遺体が遺族に返されるのは1～3年後です。

遺体が戻らない場合

山や海での遭難で死亡が確認されても遺体が見つからない場合があります。その時は身内で仮葬儀を行い、遺体が戻ってから本葬儀を行います。ちなみに遺体が発見されない場合は死亡届が出ないので、3年経過していないと死亡が認定されません。

死産および出産後すぐに亡くなった場合

妊娠満12週以降の死胎児の場合は、医師または助産婦に「死産証書」を作成してもらい、死産届を出さなければなりません。人工妊娠中絶の場合も妊娠12週以上であれば手続きが必要です。
出産後、すぐに死亡してしまったときは、いったん出生届を出してから死亡届を提出します。
※妊娠12週未満での死産のときは、提出する必要はありません。

危篤の連絡を受けたら

つながりの深い人に連絡をしましょう。本人がエンディングノートに看取ってほしい人を指定していればその人への連絡を最優先します。事前の準備の段階で危篤・死亡時に知らせる人を決めておくと慌てずに済みます。
死期の予測がつく時には緊急連絡が必要な人のリストをあらかじめ作っておきます。連絡は電話が相手と直接話せるので確実に伝えることができます。電話は要点だけをはっきりと伝えます。伝える内容は

• 親族には自分の名前を言い、友人に知らせるときは病人との関係を名乗る
• 病人が今いる場所を伝え、できれば病人との対面を希望する旨を伝える
• 自分の連絡先を伝える

故人がキリスト教の信者の場合、危篤と臨終の際にする儀式があります。カトリックなら神父を、プロテスタントなら牧師を呼びましょう。